研究会は日本証券業協会が事務局を務める。調査は2014年に続き2回目。前回は中学・高校の教員のみが対象だったが、今回は生徒へも調査を実施した。

中学3年生の49・2％が交通系電子マネー（SuicaやPASMOなど）を利用。バーコードやQRコード（PayPayやLINEPayなど）を利用している生徒も21・6％いた。スマートフォン決済（9・5％）のほか、クレジットカードを利用している生徒も4・4％いた。キャッシュレス決済を利用していない人は30％だった。

キャッシュレス決済のメリットを複数回答で尋ねたところ、「すぐに支払いが完了する」（85・1％）、「おつりが発生しない」（75・1％）が上位を占めた。一方で、デメリットでは、カードなどの紛失で「他人に不正利用される恐れがある」（54・2％）、「キャッシュレス決済が利用できない店がある」（45・9％）のほか、クレジットカードなどをめぐり「自分の支払い能力を超える買い物もできてしまう」（19・0％）などを挙げる声も多かった。

一方、教員側への調査では、金融教育について48・1％が「必要である」と回答する一方、「優先順位は低い」「必要でない」との声は計9・3％にとどまっており、金融教育の必要性について教育現場で徐々に理解が広がっている。否定的な意見の中には「現実経済の変動が複雑すぎる」などの声もあり、調査を行った吉野名誉教授は「ビデオ学習やオンラインを併用することで現場の負担を軽減させる必要がある」としている。

調査は今年2～3月に実施。教員は全国の中学校約5000校に調査票を送るなどし、家庭科と社会科の担当者2536人（回収率15・8％）が回答。生徒は全国66校に依頼し、5737人（同67・3％）が回答した。

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