知りタイムズ

「学校・教育関係」を中心とした、2chでの気になる記事、面白いと感じた記事を扱うまとめブログです。まとめながら自分も色々なことを知ることができたらと思っています。

    2023年10月



    1 尺アジ ★ :2023/10/22(日) 16:18:58.56
    高校生の野球離れが止まらない。高校の部活動では、野球部は卓球部より少ないのが現状だ。スポーツライターの広尾晃さんは「強豪校とそうではない学校との実力差が大きくなりすぎている。高野連は、野球は好きだけれど上手ではない『野球好きの生徒』にもっと目を向けるべきだ」という――。

    ■慶應の優勝に隠れた高校野球の大問題

     今年の「夏の甲子園」は、慶應義塾高校の優勝で幕を閉じた。名門校の優勝というだけでなく、慶應ナインの髪形や、応援のあり方などさまざまな話題がメディアをにぎわせた。

     しかしその反面、高校野球に深刻な事態が進行していた。今季の夏の甲子園の実質的な予選である各都道府県選手権大会への参加校が40年ぶりに3500校を割り込んだのだ。

     第1回大会が始まった1915年以来の地方大会の参加校の推移をグラフにすると以下のようになる。

     夏の甲子園の前身、全国中等学校優勝野球大会は1915年、全国から73校が参加して始まった。10校が全国大会に出場し、京都府立京都二中(現在の府立鳥羽高校)が優勝した。翌1916年は115校が参加、全国大会には12校が出場し、慶應高校の前身である慶應普通部が優勝した。今年の優勝はそれ以来で、107年ぶりであることも大きな話題となった。

     主催者の朝日新聞の大々的な報道もあって参加校は年々増加し、1933年には戦前最多の671校となる。戦後は、GHQ(連合国軍総司令部)が日本統治に利用しようと野球を奨励したこともあり1946年には早くも再開。1948年には学制改革で高校野球となる。

     戦前の旧制中等学校進学率は30%前後だったが、戦後になると高校進学者は急増する。これもあって甲子園予選の参加校数も急伸し、1963年には2000校、1978年には3000校を突破。そして1990年に4000校を超えた。

     参加校数は2002年、2003年の4163校が最多だったが、以後も2011年まで4000校を維持していた。しかし2012年に3985校と4000校を割り込んでから参加校数は減少し続け、新型コロナのパンデミックが起こった2020年には3589校となり(甲子園大会は未開催)、今年ついに3486校となった。

     部員数も2014年の17万312人を頂点として、今年は12万8357人まで減少した。夏の甲子園の優勝校をたたえる「全国4000校、15万高校球児の頂点」という表現はもはや使えなくなっているのだ。

    ※続きは以下ソースをご確認下さい

    10/22(日) 12:17
    プレジデントオンライン

    https://news.yahoo.co.jp/articles/9a1b5c733b98940b85dd458de22b7ed42f7028dc

    【とうとう「野球部の学校数」が卓球部よりも少なくなった…】の続きを読む



    1 ばーど ★ :2023/10/24(火) 07:01:47.99
    【動画】


     23日夜、名古屋市中村区にある名城大学付属高校で、生徒が部活動をしていた体育館が全焼する火事がありました。

     消防などによりますと、23日午後8時ごろ、名古屋市中村区新富町にある名城大学付属高校で、「体育館から火が出ている」といった119番通報が近所の住民などから10件以上相次ぎました。

     消防が出動し火はおよそ5時間後に消し止められましたが、学校の敷地内にある第二体育館が全焼し、屋根が焼け落ちるなどしました。

     消防によりますと、体操部など体育館で部活動をしていた生徒は全員無事が確認されています。

     学校は24日、安全確認のため臨時休校としています。

    ※動画の一部は視聴者提供

    東海テレビ 2023年10月24日 火曜 午前6:31
    https://www.fnn.jp/articles/-/605037

    ※関連スレ
    【速報】名古屋市の高校の体育館で火事 延焼中 [蚤の市★]
    https://asahi.5ch.net/test/read.cgi/newsplus/1698062431/

    【部活動をしていた体育館が全焼 5時間後に消し止められ生徒は全員無事 名城大学附属高校】の続きを読む



    1 おっさん友の会 ★ :2023/10/21(土) 14:48:59.89
    小・中学校における不登校児童生徒数は29万9048人と、前年度から22.1%も増え過去最多となった。
    なぜ、こんなにも増えているのか。しかもこの数字は、「登校しないあるいはしたくともできない状況にあるために年間30日以上欠席した者のうち、病気や経済的な理由による者を除いたもの」で、行き渋りといわれる子どもたちも含めると
    実際にはもっと多くの学校にいけない子が存在するという。学校現場の状況や子どもたちのリアルについて、先生や不登校支援をしている方に、教育ジャーナリストの中曽根陽子氏が取材した。

    文部科学省が10月4日に発表した、「令和4年度 児童生徒の問題行動・不登校等生徒指導上の諸課題に関する調査結果」によると、小・中学校における不登校児童生徒数は29万9048人。
    前年度から5万4108人(22.1%)も増加し、過去最多となりました。小・中・高校などで認知したいじめ件数も過去最多の68万1948件となっています。

    【中略】

    ●窮屈で画一的な学校の空気がしんどい
    実際、全生徒の約15%にあたる生徒が教室に入れない、あるいは入らないと決めているという。
    公立中学校の先生は、この数字について「窮屈で画一的な学校の空気をしんどいと感じる子が増えていると感じている」と言います。

    元高校教師で、今は不登校専門家として活動している野々はなこさん(通称のんのん先生)は
    「今の学校は、同じ硬い椅子に子どもたちを無理やり座らせようとしていて、多様な子どもたちに対応できていない」と言います。

    元高校教師で、今は不登校専門家として活動している野々はなこさん(通称のんのん先生)は
    「今の学校は、同じ硬い椅子に子どもたちを無理やり座らせようとしていて、多様な子どもたちに対応できていない」と言います。

    そういうのんのん先生自身も、かつては生徒には厳しく指導しなくてはならないと思っていたそうですが、心理学や脳科学を学び
    まず必要なのは、子どもたちが安心して通える場所であることが最優先だと考えるようになったそうです。しかし、まだまだ多くの学校で、生徒を学校に合わせさせる方向で教育が行われているのではないでしょうか。

    続きは東洋経済education×ICT
    2023/10/21 8:02
    https://toyokeizai.net/articles/-/708402

    【不登校過去最多「日本の教育」はすでに崩壊していると言える訳…大人の同調圧力が子どもを追い詰めている】の続きを読む



    1 フォーエバー ★ :2023/10/21(土) 18:26:03.53
    10/21(土) 18:02配信

    東スポWEB

     実業家のひろゆき氏(46)が21日、自身の「X」(旧ツイッター)を更新。大学の無償化について持論を語った。

     ひろゆき氏は、明治安田生命保険が6歳までの子どもがいる男女に行ったアンケート結果に関する記事を引用。「子どもをさらに欲しいと思わない」と答えた人の割合が4割を超えたことについて、「少子化で、日本人が減ってるのは、子育てと教育にお金がかかるようにしてる自民党と公明党の失策のせいです」と与党の政策を批判した。

     さらに、「欧州だと大学の学費がほぼ無料の国が多いです」と紹介すると、「日本は大学の学費を無料にすると、Fランク大学に税金を払うことになるので良くないです。大学共通テストの点数を一定以上取った学生の学費を年間200万円まで支援して、勉強をする気のある学生に支援が行くようにするほうが良いかな、、と」と教育支援について持論を展開。

    「勉強する気もないけど、大学に行きたい人は自腹で」と大学の学費無償化について語った。

    https://news.yahoo.co.jp/articles/2da4e1235731a623351cc50175bb6e4475869d58

    【ひろゆき氏「大学無償化はFランク大学に税金を払うことになるので良くない」】の続きを読む



    1 ばーど ★ :2023/10/22(日) 08:47:24.97
     こども家庭庁が、所得が一定以下のひとり親や低所得世帯の高校3年生と中学3年生を対象に、大学受験や模擬試験にかかる費用の補助を始めることがわかった。家庭の経済状況にかかわらず、進学の機会を確保するのが狙いで、開始は2024年度の見通し。

     児童扶養手当を受け取っているひとり親世帯や、住民税非課税世帯の18歳以下の子どもは、全国で260万人に上る。このうち補助対象になるのは高校3年生と中学3年生で、受験することなどが条件となる。

     高校3年生には、大学入学共通テストや大学の受験料などとして計約5万円を補助する。中学3年生に対しては、模試を受けるために必要な費用を助成することにしている。

     こども家庭庁が補助に乗り出すのは、家庭環境によって進学状況に格差があるためだ。21年の大学や短大などへの進学率は、全世帯が83・8%なのに対し、ひとり親世帯は65・3%にとどまっている。

     内閣府が21年に行った調査では、学校の授業が理解できない貧困世帯の子どもの割合は、全世帯の2・1倍だった。大学進学を望む割合も全体の49・7%に対して28・0%と低く、親の経済状況が子どもの学力や進学意欲に影響していた。

     政府関係者によると、貧困世帯の子どもは費用の問題から合格確率が高い学校のみを受験し、模試を受けないことも多い。親の所得が少ないことで進学や就職の可能性が狭まり、低収入が引き継がれる「貧困の連鎖」が問題となっている。

    以下全文はソース先で

    読売新聞 2023/10/22 05:00
    https://www.yomiuri.co.jp/national/20231021-OYT1T50267/

    (出典 www.yomiuri.co.jp)

    【【こども家庭庁】低所得世帯の高3と中3に大学受験・模試費用を補助へ…進学の機会を確保】の続きを読む

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