知りタイムズ

「学校・教育関係」を中心とした、2chでの気になる記事、面白いと感じた記事を扱うまとめブログです。まとめながら自分も色々なことを知ることができたらと思っています。

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    カテゴリ： 社会



    1 少考さん ★ ：2026/02/26(木) 14:07:49.11
    出生数過去最少の70万人　推計より17年早い少子化　25年速報値 | 毎日新聞

    2026/2/26 14:00

    　厚生労働省は26日、人口動態統計の速報値を公表した。2025年の出生数は70万5809人で、統計を取り始めた1899年以降、速報値ベースでは過去最少となった。減少は10年連続で、24年の72万988人から1万5179人（2・1％）減となった。国立社会保障・人口問題研究所の将来推計人口（中位推計）では出生数が約70万人になるのは42年で、およそ17年早いペースで少子化が進んでいることになる。

    （略）

    ※全文はソースで。
    https://mainichi.jp/articles/20260226/k00/00m/040/062000c

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    1 煮卵 ★ ：2026/02/16(月) 06:23:10.36
    　米OpenAIは2026年2月13日、同社の最新AIモデル「GPT-5.2」が理論物理学における未解決問題を解明したと発表した。素粒子物理学の「グルーオン散乱」において、従来は発生しないとされていた相互作用の存在を特定し、その数学的公式の発見から証明までを自律的に遂行した。プリンストン高等研究所などの専門家による検証も完了しており、AIが科学的発見の主体となり得ることを示す歴史的な事例となる。

    　OpenAIおよび複数の報道によると、今回の発見は素粒子物理学の根幹に関わる「散乱振幅」の計算に関するものだ。具体的には、原子核内の強い相互作用を媒介する素粒子「グルーオン」の振幅計算において、特定の条件下（ヘリシティ構成）では相互作用がゼロになるとする従来の教科書的な定説が存在した。しかし、GPT-5.2はこの定説に反し、特定の条件下（half-collinear regime）において相互作用が非ゼロとなり、かつ極めてシンプルな数式で記述できることを突き止めた。


    　この発見プロセスにおいて、GPT-5.2は単なる計算機以上の役割を果たした。まず、GPT-5.2 Proモデルが、人間が計算した複雑な数式を劇的に簡略化し、そこに潜むパターンを特定して一般公式を「推測（Conjecture）」した。続いて、内部の推論強化モデルが約12時間にわたる自律的な思考を行い、その公式が正しいことを数学的に「証明（Proof）」した。AIが仮説の立案から厳密な証明までを一貫して行った点は、従来の科学研究支援AIとは一線を画す成果だ。

    　この結果は、Nima Arkani-Hamed氏（プリンストン高等研究所）ら著名な物理学者によって検証され、正しいことが確認された。Arkani-Hamed氏は、GPT-5.2と人間の専門家の協働が厳密な科学的探究の基準を満たすモデルケースになると評価している。

    　また、研究チームは既にこの手法を重力を媒介する理論上の粒子「グラビトン（重力子）」の研究にも応用し始めており、さらなる物理法則の解明に向けた一般化が進められている。今回の成果は、AIが既存の知識の検索や整理にとどまらず、人類が未だ知り得ない科学的真理を独自に発見できる能力を有していることを実証したといえる。

    [ビジネス+IT]
    2026/2/15(日) 21:55
    https://news.yahoo.co.jp/articles/409f5df554232025b0ab3aa48b2116d80e53a38c

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    1 煮卵 ★ ：2026/02/05(木) 19:31:19.16
    ◼男女ともに”支持する”の回答が6割超！

    2月8日に投開票が行われる衆議院議員総選挙。消費税や物価高対策、社会保障などが争点として挙げられ、高市政権の存続という点でも注目を集めています。
    では、高校生の高市内閣への支持率はどうなのでしょうか。

    YTJPでは全国の高校生を対象に、高市内閣についてアンケートを実施しました。
    まず、高市内閣を支持するか、しないかは下記の通り。

    【グラフ】

    （出典 tadaup.jp）

    （出典 tadaup.jp）

    “支持する”と回答したのは、男女ともに6割程度。一方“支持しない”と答えたのは、男女ともに1割未満にとどまりました。

    また、あわせて高市早苗内閣総理大臣に言いたいことについてもアンケートを実施。

    「働いて休んで働いて休んでください。休息は大事です！」、「そのまま我が道を突き進んでください。できればずっと首相でいてほしいです。」などといった応援の言葉をはじめ、
    「ほのぼの内閣見ていて楽しいです。休みもしっかり取ってください。」、「その陽気なままでいろんな国の大臣と仲良くしてください。」「総理が変わってから、若者の政治への関心が高まっているような気がしています」などといったポジティブな意見が多く見られました。

    また、要望としては「誠実に政治を行うことを徹底してほしい」、「取り組んでいる政策をもっとわかりやすく説明してほしい」、「減税や教育の無償化の実施を遅らせずに予定通りに行って欲しい」などといった意見が見られました。

    ■調査概要
    調査方法：
    Googleフォームにて入力
    調査期間：2026年1月13日（火）～2026年1月27日（火）
    対象者： YTJP参加校の高校生
    回答者男女内訳：男子983名、女子1,088名　計2,071名

    【YOUTH TIME JAPAN projectとは？】
    全国の高校の放送部・生徒会を中心としたクラブ・委員会ネットワーク。1998年の発足以来、「メディア教育」「キャリア教育」の支援・応援を理念に、未来を担う高校生を対象とした、 様々なプログラムを提供しています。
    自社メディアYTJP webでは、全国の高校生約1,000人を対象にしたアンケート結果を発表する“高校生調査”をはじめ、高校生の活動の様子をレポートする“全国高校生NEWS”など、高校生にまつわるさまざまな情報を発信しています。

    ＜主なプログラム内容＞
    ・学校内設置のフリーペーパー『YOUTH TIME JAPAN』（年8回発行）を全国約2,100校に配布
    ・校内放送支援として、楽曲・プロモーション情報を収録したCDを全国約650校に配布
    ・商品・ノベルティの学内サンプリング
    ・高校生向けキャンペーンのポスター・チラシ提供

    HP：https://www.ytjp.jp

    [FNNプライムオンライン]
    2026年2月4日 水曜 午後0:10
    https://www.fnn.jp/articles/-/997129

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    1 もん様(みかか) [ﾆﾀﾞ] ：2026/01/29(木) 10:42:15.00
    sssp://img.5ch.net/ico/syobo2.gif
    小中高生の自殺者532人で最多

    2025年1年間に全国で自殺した人は初めて2万人を下回り最も少なくなりましたが、小中高生の自殺者は532人に上り、過去最多となりました。

    厚生労働省によりますと、全国で2025年に自殺した人は（暫定値）、1万9097人で、2024年と比べると1223人減り、初めて2万人を下回り、1978年の統計開始以降、最も少なくなりました。

    3万人を超えていた1998年と比べると、「経済・生活問題」を理由に自殺する人が減っていて、内訳は、男性が1万3117人、女性が5980人でした。

    動機としては、「健康問題」が1万1293人で最も多く、次いで「経済・生活問題」が5359人などとなっています。

    全体の自殺者が減った一方で、小中高生の自殺者数は532人（2024年比3人増）に上り、2年連続で最多となっています。

    内訳は小学生が10人、中学生が170人、高校生が352人でした。

    19歳以下の自殺者823人の動機を見ると、学業不振など「学校問題」が316人で最も多く、次いで「健康問題」が315人で、その中でも、うつ病は126人となっています。

    こども家庭庁は、ネットの検索履歴など自殺リスクが高い子どもの発見に、AIを活用する仕組みを検討するなど、対策を強化したいとしています。

    悩みや不安を抱えて困っているときには、電話やSNSで相談する方法があります。

    「こころの健康相談統一ダイヤル（0570ー064ー556）」など複数の窓口があり、厚生労働省のホームページにも案内があります。

    一人で抱え込まず相談してみてください。

    https://news.yahoo.co.jp/articles/ce4395e45ad01138c22825e7683fff723d035f32

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    1 お断り ★ ：2025/12/14(日) 16:15:27.59
    2026年から新たに導入される「子ども・子育て支援金制度」について、一部では“独身税”と呼ばれ、SNSなどを中心にさまざまな議論が起きています。
    とくに「独身は負担が増える」「年収600万円だと1000円払うことになる」といった話題が広がり、制度への不安を感じる人も少なくありません。
    支援金制度は段階的に引き上げられる設計となっており、医療保険加入者1人当たりの平均負担額は、令和8年度で月額250円、令和9年度で350円、令和10年度で450円と見込まれています。
    こども家庭庁が公開している資料では、制度導入後の被用者保険の年収別支援金額の例として、「年収600万円の場合で月額1000円」という試算が紹介されています。これは令和3年度実績の総報酬で、機械的に1人当たりの令和10年度における支援金額を計算した場合のモデルケースです。
    詳細はソース先 2025/12/14
    https://news.yahoo.co.jp/articles/e4924f5028dde8c89a6d2e05c5262ce53e5ad954

    2026年4月分より、「子ども・子育て支援金」の財源確保の一環として、医療保険料に上乗せする形で支援金が徴収されることになります。
    この支援金の負担者には、お子さんのいない方々はもちろん、すでに現役を退き年金で生活している高齢者の方々も含まれることになります。

    支援金を拠出する層が広範に及ぶ一方で、給付の対象が子育て世帯に限定されていることから、一部では「独身税」といった表現が用いられるようになったと考えられます。

    「子ども・子育て支援金」は月いくらの負担になりそう？
    こども家庭庁長官官房総務課支援金制度等準備室の資料「子ども・子育て支援金制度について」によれば、本支援金の具体的な負担額は、次のように試算されています。

    ●【年収別】「子ども・子育て支援金」は月いくらの負担になりそう？　
    以下は、2028年度時点における、会社員や公務員など「被用者保険」に加入している方の年収ごとの負担額の目安です。

    【被用者保険の加入者】加入者ひとりあたりの支援金額（年収別）
    ・年収200万円の場合:月額約350円
    ・年収400万円の場合:月額約650円
    ・年収600万円の場合:月額約1000円
    ・年収800万円の場合:月額約1350円
    ・年収1000万円の場合:月額約1650円

    支援金の正確な負担額は現時点ではまだ最終的に明らかになっていませんが、将来的に一定の出費増が発生することを見越して、家計の準備を進めておく必要がありそうです。
    詳細はソース先 2025/12/13
    https://news.yahoo.co.jp/articles/a98326d9b102e0c8a57e9da38a611e8fc1e4cf15?page=2

    【こども家庭庁、2026年から“独身税”を開始、年収200万なら年4200円、年収400万なら年7800円】の続きを読む
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