中日スポーツ2024年9月15日 20時33分
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　文部科学省は、五輪やパラリンピックに出場経験があるアスリートを、学校の教員として採用を促進する方針を固めた。しかし、この案にＳＮＳ上では「教育をなめてる」「人を指導する能力は別物」「何のための教員試験？」などと猛反発が起きている。

　盛山正仁文部科学相が１３日の記者会見で明らかにした。教員免許を持たないが、高い専門性を持つ外部人材に与える「特別免許」という従来からの制度を活用し、来年度からの採用を想定。教員不足や現場の多様性確保に対応するため、教員の定数とは別に学校に配置できる。採用されたアスリートは、体育や部活動の担当を見込む。

　だが、この方針がＸ（旧ツイッター）で炎上している。「選手として優秀だった人が、必ずしも指導者として優秀とは限らない」「きちんとした人権教育を受けないまま、教育現場に体育会カルチャーを持ち込んだらいかん…」「なんで文科省はここまで教育というものを蔑ろにするのか」「日本大丈夫？アスリートから国会議員になった人達見てると、子どもたち預けるの不安なんだけど…」「まず教員免許を持ってる人間が教員になりたいと思える労働環境づくりが必要では？」など、否定的なコメントが相次ぐ事態となった。

　加えて、教員は激務として知られることから「薄給で使い倒す気満々じゃねえかよ」「必要な科目履修や教育実習もなく現場に入れるのかね。リアリティギャップですぐに辞める人も出てしまうのではないか」など、採用されるアスリート側を心配する声も。一方で「これ批判する人が圧倒的なんだけど、小学校に体育専科が１人確保できれば、どれだけの先生にコマ数の余裕が生まれることか」「アスリートのセカンドキャリアが学校の先生ってのはあながち間違いじゃないと思うから、いきなり採用するんではなく大学に再入学できる機会を増やすような方向性を検討してほしい」など、一定の理解を示す意見もある。