知りタイムズ

「学校・教育関係」を中心とした、2chでの気になる記事、面白いと感じた記事を扱うまとめブログです。まとめながら自分も色々なことを知ることができたらと思っています。

    タグ:英語


    1 田杉山脈 ★ :2023/08/17(木) 00:58:05.33
    7月に発表された全国学力調査の結果で、中学3年生の英語スピーキングテストについて、約6割の生徒が0点だったことがわかった。これからの英語教育には何が必要なのか。そもそもAIが発達した時代に語学力は必要なのか。『ABEMA Prime』で経済学者・慶応大学名誉教授の竹中平蔵氏が自身の考えを語った。

    テストの問題は「『プラスチック製のレジ袋を売るのをやめるべきだ』という男性の意見に対する自分の考えを述べてください」というもので、文部科学省も「場面設定が複雑で難し過ぎたのではないか」とコメントしているが、竹中氏は「このくらいの問題は出したほうがいいと思う」と見解を示した。

     また、「いろいろチャレンジしていこうと思ったら、英語は絶対に必要。コミュニケーションの力は大事。英語はある程度、自分で読んでしゃべれるほうがいいと思う」と指摘。「重要なのは、会議が終わって席を立った時の“よろしく頼むね”というスモールトークや、“これは絶対やってくれよ”という視線の強さなどだ。翻訳機やAIをうまく使いながらも、やっぱり人間が表現するというのはものすごく重要だ」と語った。

     さらに、「語学力を高めるカギは、実はボキャブラリーだ。日本も中学高校で学ぶが、韓国の3分の2ぐらいの量なので増やした方がいい。もう1つ、アメリカの大学で教えていた時に、日本人留学生に圧倒的に欠けていると思ったのは読む力。“日本は読み書きができるけど喋れない”というのは嘘だ。読んで分からないものを聞いて分かるはずがないので、たくさん読ませて書かせる。英語教育を“慣れて・聞いて・喋れる”ようなシステムにするべきだ」との考えを示した。

     また、竹中氏は「安倍内閣の初期に、楽天の三木谷さんが『大学入試の英語はすべてやめてTOEFLにしろ』とすごく良い提案をした。そうすれば、高校の先生がもうちょっと英語を勉強するようになると。それですべてが解決するわけじゃないが、そういう刺激もあっていいのかもしれない」と述べた。
    https://news.yahoo.co.jp/articles/0f636ac77c1cefbdd4f23d4d68abcf401d8b1171

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    (出典 4.bp.blogspot.com)


    1 ばーど ★ :2023/07/31(月) 17:26:19.59
    中3英語「話す」正答率12% 23年度全国学力テストの結果

     文部科学省は31日、小学6年と中学3年の全員対象で4月に行った2023年度全国学力・学習状況調査(全国学力テスト)の結果を公表した。4年ぶり実施の中3英語は4技能のうち「話す」の全国平均正答率(国公私立)が12.4%にとどまり、前回より18.4ポイント下がった。「読む・聞く・書く」の3技能は46.1%で、前回比10.4ポイント低下した。

     21年度から実施されている中学の学習指導要領は、英語で互いの考えを伝え合う言語活動を重視し、出題に反映された。文科省は「テストが難しかった。生徒の英語力が低下したとは判断できない」と説明。「話す」で一つも正答できない生徒が6割を超え、専門家には、指導要領が高度すぎるとの指摘や作問が適切ではなかったとの見方がある。

     英語「話す」は、環境保護に関する動画を視聴して自分の考えを英語で話す設問など全5問。約500校を抽出して成績を集計し、文科省は推計値として扱った。それ以外は全員分を集計した。

    共同通信 7月31日17時09分
    https://www.47news.jp/9661829.html

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    1 はな ★ :2023/07/15(土) 13:14:48.21
    英語・数学・ITが評判「インド系スクール」、日本人生徒が右肩上がり…欧米系より学費安く
    2023/07/15 11:48 読売新聞
    https://www.yomiuri.co.jp/kyoiku/kyoiku/news/20230715-OYT1T50136/


    インド系のインターナショナルスクールに通う日本国籍の子どもが増えている。元々は技術者として来日したインド人子弟の受け皿だったが、英語や数学、情報技術(IT)など実践的な教育が話題となり、すでに半数超が日本人の学校もある。欧米系に比べて学費が安いことも人気の一因という。(中村俊平)

    東京都江戸川区の「グローバル・インディアン・インターナショナルスクール(GIIS)」。9年生(中学3年に相当)の数学の授業では、生徒たちが「3のn乗×9のt乗」「マイナス2のm乗×4分の1のk乗」といった難解な指数計算に挑んでいた。教師が英語で問題を出すと、生徒たちは競い合うように手を挙げ、すらすらと解答していった。

    GIISは区内4か所にキャンパスを構え、日本の幼稚園から小中高に相当するスクールを展開。計約1200人の児童・生徒が通う。日本人の生徒数は右肩上がりで、今やインド人を抑えて全体の52%を占める。

    そのうちの一人、9年生の男子生徒(14)は「将来の夢はパイロット。資格試験に必要な数学と物理は、特に頑張っている」と意気込む。7歳の娘を通わせている千葉県浦安市の会社役員女性(47)は「討論が中心の授業に加え、インターナショナルスクールにしては安価な学費も魅力」と話した。

    マドゥ・カナ校長(58)は「子どもにグローバルな舞台で活躍してほしいと願う日本人の親が選んでくれているようだ」と語る。



    ※全文はリンク先で

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    1 ばーど ★ :2023/07/14(金) 08:59:27.62
    日本の英語教育が大きく変わろうとしている。2020年度から小学3年、4年生に週1時間の英語の授業が必修科目となった。それまでも、2011年度から小学5、6年生を対象に「外国語活動」として英語の授業が行われていたが、2020年度からは小学3年生から必須科目として義務的に教えられることになった。小学生の英語授業では、聞く、話すことを中心に英語に親しむことが主な目標になっている。

    先般、栃木県の宇都宮大学共同教育部付属小学校で4年生と5年生の英語授業を見学したが、アイパッドを効果的に使った授業が行われていた。小学4年生のクラスでは、「I have a pen」など、身の周りの持ち物を英語で指し示し、それを隣の生徒のアイパッドで映してもらって、先生に転送すると、先生がそれにコメントしてくれる。小学5年生の授業では、これもアイパッドを使って、餃子がおいしいことなどの宇都宮市の特徴を外国人に英語で伝える練習をやっていた。先生のアイパッドと各生徒のアイパッドが効果的につながっており、授業はスムーズに、にぎやかに、楽しく行われていた。その先駆、実践的な取り組み方法が注目され、同小学校は一般財団法人英語教育協議会(エレック)の昨年度のエレック英語教育賞を受賞した。

    小学3、4年生といえば、10歳前後だ。そのような感受性の極めて高い時期に、外国語、外国人に接することは、その後の人生に大きな影響が出てこよう。大げさかもしれないが、この子供たちは日本の将来を大きく変えるかもしれない。私の息子は、その年ぐらいの時分に、ジュネーブのインターナショナル・スクールに通っていた。彼と同級の生徒の一人に、ガーナ出身の女生徒がいたが、彼女は成績がよくて、わが息子をしり目にさっさと飛び級でクラスを離れていった。また、インド人の生徒も同様、飛び級でクラスを離れた。「アフリカやインドにもあのように頭のいい子がいるのだ」と親子して感嘆したが、息子にとっては世界の多様性を学ぶ良い経験となった。

    小学生から外国語(英語)を教えることには、これまでかなり強い反対の意見があった。通訳者で英語教育者の鳥飼久美子さんは、外国語を学ぶのは「早ければ早いほど良い」というのは間違った幻想であり、根拠がないと論じた。彼女の主張は、外国語を学ぶのは分析的に学ぶことができる抽象的な思考力が備わった中学生の時の方が最適だというものだ。

    数学者でエッセイストの藤原正彦氏は、小学生のうちは英語よりも国語や数学をしっかり学ばせる方が大事だと言い張った。その方が教養を深め、論理的な思考の訓練になるからという理由だ。名著「日本語が亡びるとき」を書いた評論家の水村美苗氏は同書で、小学生の英語教育を直接扱ったものではないものの、学校教育を通じて多くの人が英語ができるようになればなるほどいいという前提は否定されるべきと主張した。国民の全員がバイリンガルになるのを目指すのではなく、国民の一部がバイリンガルになるのを目指すべきとの考えだ。そうでなくては、世界の「普遍語」たる英語の世紀の中で、「いつか日本語は亡びる」と彼女は言い切った。

    このように、英語教育をめぐっては、明治維新以来、さまざまな論争が繰り広げられてきたし、今も続いている。江利川春雄和歌山大学名誉教授の「英語教育論争史」によれば、これまで主に3点ほどのテーマが論争の的になってきた。一つは、英語教育を小学校から始めるのが良いか、中学校からにすべきか。すでに明治時代に小学校で英語教育が行われており、論争になっていたという驚きの事実が紹介されている。二つ目は、英語教育は教養を高めるのが主たる目的か、それとも実用的なコミュニケーション能力を高めるためのものか。第三点は、国民全員が義務的に学ぶべきか、あるいは一部エリートないしは外国語を必要とする少数の人に限定することでよいのか。

    1970年代には、これらの論点をめぐって、平泉渉参議院議員と渡部昇一上智大教授との間の英語教育大論争というものがあった。そのような論争は決着を見ていないものの、これまでの長い論争を経て現在では、小学生から英語教育を始め、教養を高めるという目的よりも、むしろ実用に資するコミュニケーション能力の向上を目指し、少数エリートに限定せず国民全員が義務教育として英語を学ぶ、というのが大きな流れになっていると見てよいであろう。

    しかし、そのような流れにもかかわらず、現在のところ、日本の中学生や高校生の英語を話す能力は、国際的に見て非常に低い状況が続いている。2020年の高校卒業時のTOEFL iBTの国別スコアでは、台湾が85、韓国が86、中国が87と世界標準レベルまで上がってきているのに対し、日本は73で、世界のスピードに追いつけていない。特に話す能力の低いのが目立っている。

    以下ソース先

    7月14日 8時30分
    https://www.recordchina.co.jp/b917196-s517-c30-d1517.html

    【日本の英語教育が大きく変わろうとしている 英語を話す楽しさとは…】の続きを読む



    (出典 3.bp.blogspot.com)

    1 首都圏の虎 ★ :2023/06/10(土) 09:34:39.62
    ※調査5月15日

     子どもに習得してほしい第2言語は何か。ARINA(仙台市)が、中学生以下の子どもがいる親に調査したところ、1位は「英語」で、他の候補を圧倒的に突き放した。

     1位の「英語」は、167人が回答した。回答率にすると83.5%にも及び、他の回答項目を大きく突き放す結果となった。回答した人からは、「仕事や日々の生活で一番使う可能性があると思う」「世界で一番メジャーな言語だと思うから。勉強や趣味においても『話す』『聞く』『書く』ができると視野や世界観が広がる」といった意見があった。

     2位は「中国語」で、13人が回答した。「中国経済も成長しているから」といった声や、「英語は全世界共通語で話せる人が多いが、中国は人口も多いし、まだ伸びていく国だと思う」といった声が寄せられた。

     3位の「韓国語」は8人が回答した。回答者からは「日本語に近いため、習得しやすいので良いと思う」「韓国は近くて、食べものや人も日本と似ており、将来どこよりも興味が湧く外国だと思う」といった声が上がった。

     4位以下は「フランス語」(5人)、「スペイン語」(3人)、「ドイツ語」(2人)、「フィンランド語」(2人)という結果となった。調査は5月15日、中学生以下の子を持つ20代以上の200人を対象に、インターネットで実施した。

    https://news.yahoo.co.jp/articles/1689738a4f8175a592cbce43ba4b7086e5f5769c

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