経済協力開発機構（OECD）は5日、2022年に81の国・地域で15歳の生徒らを対象に実施した「国際学習到達度調査」（PISA）の結果を公表した。日本は「読解力」が前回18年の15位から3位へと順位を上げた。「数学的リテラシー（応用力）」は6位から5位、「科学的リテラシー」は5位から2位へと上昇するなど、ともに世界トップレベルを維持した。

　新型コロナウイルス感染拡大の影響で、OECD加盟国の平均点が大きく下がる中、日本は休校期間が他国より短かったなど、学習環境への影響が比較的抑制されたことで、順位アップに寄与したとみられる。

　PISAは00年から3年に1回実施されてきたが、21年は新型コロナの影響で22年に延期された。今回、OECD非加盟を含む81の国・地域の約69万人が参加し、日本では22年6～8月、183校の高校1年生約6000人が受けた。

　日本の平均点は、読解力516点（前回比12点増）、数学536点（同9点増）、科学547点（同18点増）でいずれも上昇。一方、OECDの平均点は数学で過去最大の17点マイナスなど3分野とも下落。加盟国では、日本は数学、科学が1位、読解力はアイルランドに次ぐ2位だった。

　全参加国・地域でみると、1位は3分野ともシンガポール。前回3分野で1位だった中国4都市・省（北京、上海、江蘇、浙江）はコロナの影響で不参加だった。

　日本の読解力は03年に8位から14位に急落し、「PISAショック」と呼ばれた。06年も15位となり、学習指導要領で教える内容を減らす「ゆとり教育」が批判された。文部科学省は07年、PISA型の応用力を中学3年と小学6年に問う「全国学力テスト」を復活させ、「脱ゆとり」にもかじを切ると09年は8位、12年に4位へと回復。だが、18年には再び15位に低迷した。スマートフォンやネット交流サービス（SNS）の普及に伴う、読書量の減少などが要因と指摘された。

　前回18年の調査で、複数の資料から必要な情報を探したり、情報の質や信頼性を評価したりする力に課題がみられたことを受け、文科省は「主体的・対話的で深い学び」（アクティブラーニング）を重視した学習指導要領を21年度から中学校で全面実施した。今回は、現行の指導要領下で中学校に通った生徒が対象になる初の調査で、文科省は「授業改善の成果が少しずつ出ている。パソコンで回答するPISAの形式への慣れなど複合的な要因がある」とみている。

※続きは以下ソースをご確認下さい

12/5(火) 19:51
毎日新聞

https://news.yahoo.co.jp/articles/ad9d4e495fe4044ef6f9aab46016c39f2057c2fe